長期海外旅行保険
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クレジットカードによるオンラン手続き
(注)中国7日間、ファミリープラン(タイプA)4名の場合。書面申込の三井住友海上「海外旅行保険」との比較です。
三井住友海上の海外旅行保険は留学、ワーキングホリデー、在外研究、駐在、就労など、様々な渡航目的に対応しております。一部補償を除き、補償内容や補償額は完全フリープランで設計することができます。
  6か月の保険料例 1年間の保険料 2年間の保険料  
2016年10月1日以降始期契約(69才以下の場合)
治療・救援費用
(治療・救援費用補償特約)
重要度
 
           
保険金額 保険料
100万円 655,360円
300万円 713,500円
500万円 745,210円
1,000万円 782,200円
3,000万円 840,340円
5,000万円 872,050円
1億円 909,050円
傷害治療費用と疾病治療費用と救援者費用をまとめて補償
事故によるケガ、発病した病気、または感染した所定の感染症のため治療を受けられた場合に、診療関係・入院関係費用(通院・入院・手術・処方された薬の費用等)、入院により必要となった国際電話料や身の回り品購入費、治療のための通訳雇人費用、救急措置として被保険者を病院・診療所に移送するための緊急移送費、病院・診療所に専門医師がいない、またはその病院・診療所での治療が困難なことにより、他の病院・診療所(国外含む)ヘ移転するための費用等をお支払いいたします。また、死亡された場合や続けて3日以上入院された場合等に親族が現地にかけつけるための航空運賃等交通費等をお支払いいたします。さらに火葬等の遺体の処理費用等もお支払いの対象となります。
傷害死亡
(傷害死亡保険金支払特約)
重要度
 
           
保険金額 保険料
100万円 1,230円
300万円 3,680円
500万円 6,130円
1,000万円 12,260円
3,000万円 36,780円
5,000万円 61,300円
事故によるケガのため、死亡された場合
 
疾病死亡
(疾病死亡保険金支払特約)
重要度
 
           
保険金額 保険料
100万円 2,970円
300万円 8,910円
500万円 14,850円
1,000万円 29,700円
3,000万円 89,100円
病気や感染した所定の感染症のため、死亡された場合
傷害後遺障害
(傷害後遺障害保険金支払特約)
重要度
 
           
保険金額 保険料
100万円 690円
300万円 2,060円
500万円 3,430円
1,000万円 6,860円
3,000万円 20,580円
5,000万円 34,300円
事故によるケガのため、
後遺障害が生じた場合
 
弁護士費用
(弁護士費用 等補償特約)
重要度
 
           
保険金額 保険料
100万円 5,870円
(100万円のみ)
被害事故により法律上の損害賠償請求を行った場合や弁護士に法律相談を行った場合、訴訟費用、弁護士報酬、仲裁、和解または調停に要した費用等をお支払いします。(法律相談費用は10万円限度)
賠償責任
(賠償責任危険補償特約)
重要度
 
           
保険金額 保険料
1,000万円 1,810円
3,000万円 2,060円
5,000万円 2,170円
1億円 2,330円
他人の生命または身体を害したり、他人の物を壊したりなくしたりして、
被保険者(被保険者が責任無能力者の場合には、その親権者等)が法律上の損害賠償責任を負われた場合、法律上の賠償責任の額等をお支払いします。ホームステイ先の部屋や寮の部屋に与えた損害は補償されますが、賃借している居住施設の部屋に与えた損害は補償の対象外となります。
 
携行品損害
(携行品損害補償特約)
重要度
 
           
保険金額 保険料
10万円 24,140円
30万円 43,460円
50万円 65,180円
100万円 130,370円
居住施設の外で携行している携行品に損害が生じた場合、修理費用または、保険価額(*)を基準に決定します。
居住施設内に保管している家財、携行品は補償の対象外となります。
(*)保険価額とは、再調達価額から使用による消耗、経過年数等に応じた減価額を差し引いた額をいいます。
留学生賠償責任
(留学生賠償責任危険補償特約)
重要度
 
           
 
保険金額 保険料
1,000万円 3,820円
3,000万円 4,550円
5,000万円 5,120円
1億円 5,880円
他人の生命または身体を害したり、他人の物を壊したりなくしたりして、
被保険者(被保険者が責任無能力者の場合には、その親権者等)が法律上の損害賠償責任を負われた場合、法律上の賠償責任の額等をお支払いします。ホームステイ先の部屋や寮の部屋に与えた損害は補償されますが、賃借している居住施設の部屋については火災や漏水等による損害に限り補償の対象となります。
 
留学生生活用動産損害
(留学生生活用動産損害補償特約)
重要度
 
           
保険金額 保険料
30万円 47,920円
50万円 69,780円
100万円 93,650円
居住施設の外で携行している携行品に損害が生じた場合、修理費用または、保険価額(*)を基準に決定します。
居住施設内に保管している家財、身の回り品に損害が生じた場合も補償します。
(*)保険価額とは、再調達価額から使用による消耗、経過年数等に応じた減価額を差し引いた額をいいます。
テロ等対応費用
(テロ等対応費用補償特約)
重要度
 
           
保険金額 保険料
10万円 50円
(10万円のみ)
テロ行為等により、旅行の最終目的地への到着が遅れた場合に、負担を余儀なくされた交通費、宿泊施設客室料等をお支払いいたします。
 
航空機遅延費用
(航空機遅延費用等補償特約)
重要度
 
           
 
保険金額 保険料
2万円 520円
(2万円のみ)
飛行機が欠航したとき、出発が遅れたとき、乗継便に間に合わなかったとき等に負担された宿泊施設の客室料、食事代、国際電話料等をお支払いします。
     
緊急一時帰国費用
(緊急一時帰国費用補償特約)
重要度
 
           
 
保険金額 保険料
10万円 5,950円
30万円 17,860円
50万円 29,760円
配偶者または2親等内の親族が死亡、危篤となったときに、日本に緊急に一時帰国するための航空運賃等交通費、ホテル等客室料、日本における交通費等の費用をお支払いします。
 
航空機寄託手荷物
遅延等費用
(航空機寄託手荷物遅延
等費用補償特約)
重要度
 
           
保険金額 保険料
10万円 900円
(10万円のみ)
航空会社に預けた荷物が届かなかったときに負担した必要不可欠なもの(衣類、生活必需品等)を購入またはレンタルした費用をお支払いします。
  おすすめプラン
当社がおすすめするプランは以下の通りです。この補償は必要ない、この補償は増やしたいなど、ご希望がございましたらお気軽にお申し付けください。一部の補償を除き、申込プランは完全フリープランで設計することができます。
保険期間:2年間
(69歳以下)
プランA プランB プランC プランD
補償額 保険料 補償額 保険料 補償額 保険料 補償額 保険料
傷害死亡 300万円 3,680円 300万円 3,680円 なし 0円 なし 0円
傷害後遺障害 1,000万円 6,860円 1,000万円 6,860円 1,000万円 6,860円 なし 0円
疾病死亡 300万円 8,910円 300万円 8,910円 なし 0円 なし 0円
治療・救援費用 1,000万円 782,200円 500万円 745,210円 300万円 713,500円 100万円 655,360円
賠償責任 1億円 2,330円 1億円 2,330円 1億円 2,330円 1億円 2,330円
合計保険料   803,980円   766,990円   722,690円   657,690円
  その他注意事項
すべてのご契約に一時帰国中補償特約が自動セットされます。保険期間中に日本に一時帰国された場合も旅行行程中としてみなし、保険契約にもとづく保険金(傷害死亡保険金、傷害後遺障害保険金、傷害治療費用保険金、疾病治療費用保険金、治療・救援費用保険金、疾病死亡保険金、賠償責任保険金のみ)をお支払いいたします。補償の対象となる一時帰国の期間については制限がございます。
保険料は滞在国に関係なく同額となりますので、保険期間中に他国に移動されても補償の対象となります(一部危険地域を除く)。保険期間中に他国へ旅行された場合も補償されます。
海外の現地企業に就職・就労される場合でも滞在期間が決まっており、永住目的でなければお申込みいただけます。
契約証は日本語と英語表記になっております。必要に応じてフランス語、スペイン語、ドイツ語、イタリア語、英語の付保証明の発行ができます。(無料)
スペインのビザ申請条件である「滞在中の傷害・疾病に備えての医療費及び日本への一時帰国をカバーする保険」は「治療・救援費用」で満たすことができますので、「緊急一時帰国費用」は不要です。
保険期間開始時に満70才以上の方が、3か月以上の保険期間でのご契約をされる場合は、疾病死亡保険金支払特約、治療・救援費用補償特約および疾病治療費用補償特約のお引受けはできません。あらかじめご了承ください。
このページは保険の特徴を説明したものです。詳しくはパンフレットや重要事項の説明をご覧ください。
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